環境・エネルギー広告特集

新エネルギー利用技術と環境との共生を伝える。
BtoBの側面だけでなくBtoCも織り込んだ大型企画

　日本経済新聞では昨年12月13日付朝刊第2部で、12ページの「環境・エネルギー広告特集」を掲載いたしました。日経紙上では20年以上も続いている広告特集です。
　エネルギー産業は、常に日本の産業全体を支えています。しかし、地球環境に負荷をかけているイメージはなかなかぬぐえません。ただ、新エネルギー利用など、温暖化ガス排出削減のための技術革新は確実に進んでおり、「持続可能な社会」構築に向けた努力が続けられています。継続的にこうした特集を組むことによって、エネルギーと環境の共生を広く伝えていくべきと考えています。
　1面では、J-WAVEの事業用電力を、「グリーン電力」で賄う取り組みや、LOHASをテーマにしたイベントを取材し、企業と消費者双方の環境意識の高まりを描き出しました。また、省エネ活動を推進する運動「チーム・マイナス6％」を主導する小池百合子大臣のコメントをいただきました。「クールビズ」は流行語にもなり、一人ひとりの意識や行動が大切であるという認識が広がっています。
　2面以降は、水素社会への技術的な裏付けや自治体の取り組み、「エコプロダクツ2005」などを取り上げました。
　9面の「日経環境授業」も特集の目玉の1つ。小学校の協力を得て、資源循環企業の代表者を講師に行った環境授業、チームごとにゴミの分別を競う「リサイクルゲーム」の模様を取材しました。小学生に多くの「気づき」をもたらし、日経初のこの試みは大好評に終わりました。

ポジティブな読者からの意見が多数寄せられる

　この企画にプレゼントコーナーを設けたところ、181通の応募がありました。「環境・エネルギーのことがよく分かり、行政の取り組みや民間の意識など参考になった」、「この記事を見て自分も環境保護にもっと積極的になろうと思った」、「低価格で環境に優しい物ができるよう企業は頑張ってほしい」など、たくさんの前向きな意見・感想が寄せられました。
　今後も、読者の持続可能な社会に対する「気づき」と「共感」を大切にし、企画立案を進めていきたいと思います。

（東京本社広告局5部）